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未来を創る成長市場

成長市場「中・大規模木造建築」

市場概要

2020 年東京五輪メインスタディアムとなる新国立競技場デザインは、木材を多用した大型建築物を多数手がける建築家・隈研吾氏と大成建設による「木と緑のスタジアム」をコンセプトとした「A案」が採用された。すり鉢状の 3 層構造で、木材と鉄骨のハイブリッド構造の屋根を持つ。

また、山形県では 2015 年、日本初の大型木造耐火の文化ホール、南陽市新文化会館が竣工している。1 時間耐火の耐火構造材「COOL WOOD」を用いた日本最大級の木造建築物である。

農林水産省試算によると、2012 年度に新築・増築・改築を行った全建築物のうち木造の割合は41.0%に上るが、国や自治体などの公共建築物では木造の割合は 9.0%と少ない。また、大規模な商業施設や集合住宅の新築も少ない。

第二次大戦後、産業発展や人口増加の影響で過伐され荒廃した森林を再生させる目的で多くの人工林が作られてきた一方、「都市建築物の不燃化の促進に関公共する決議」(昭和 25 年 4 月 30 日衆議院決議)をはじめ、公共建築物の防耐火に力が注がれ、「木材資源利用合理化方策」(昭和 30 年 1 月21 日閣議決定)では、「防火地域の拡大及び防火建築帯造成の造材につとめると共に用途規模により建築物の木造禁止の範囲を拡大すること」とされ、3 階建以上の木造公共建築物が禁止されるなど、大型建築物が多い公共建築から木造が減らされてきた経緯がある。その後、森林資源が豊富に蘇ったにもかかわらず、林業の衰退等により、森林資源が十分活用されない状況となった。そこで、木材の積極利用による森林・林業の再生を実現するため、公共建築物の木造化・木質化を進め、住宅など一般建築物への波及効果を含め、木材全体の需要を拡大することを期待して、2010 年 10 月、「公共建築物等木材利用促進法」(平成 22 年法律第 36 号)が施行された。

木造(W 造)は、RC(Reinforced-Concrete:鉄筋コンクリート)造や S(Steel:鉄骨)造に比べ、コストが割高となる傾向がある上に、木造の構造計算ができる技術者の確保、防耐火性能や構造安全性、地震耐性はもとより、遮音性や断熱性・気密性などの省エネ性能など、ハードルが高く、公共建造物の木造化率はまだ十分に進んでいないものの、木造大型商業施設や教育・文化施設等の建造で、近年、中・大規模木造建築が注目を集めるようになってきた。

竹中工務店は内部にモルタルの耐火層を持つ燃えない集成木材「燃エンウッド」を開発、2012 年、日本初の木造 4 階建て商業施設「サウスウッド」を横浜市に建造した。

また、鹿島建設は、湾曲集成材を用いた木造アーチ構造の 1 階部分と基礎を鉄筋コンクリート造とすることで、木造アーチの圧縮力を支持するという 3 ヒンジアーチ構造や下弦に鋼材を組み合わせ大空間を創り出す張弦梁構造など、耐震性の高い木造技術を開発している。

「日本再興戦略」(2014 年 6 月 24 日閣議決定)には、「林業の成長産業化」が明記され、新たな木材需要を生み出すバリューチェーンの構築が喫緊の課題となっている。国産材 CLT(Cross Laminated Timber:直交集成板)の普及や、土木分野での型枠や木杭等の木材利用促進に加え、木材輸出の促進、木質バイオマスによるエネルギー利用促進、セルロースナノファイバー等マテリアル利用の促進などを総合的に進めていく必要がある。

主な技術要素

W ( Wood : 木 ) 、 RC ( Reinforced-Concrete : 鉄 筋 コ ン ク リ ー ト ) 、 SRC ( Steel Reinforced-Concrete:鉄骨鉄筋コンクリート)、S(Steel:鉄骨)、Reinforced-Steel(RC と Sの混合構造)、木質化、耐火集成材、木質ラーメン構造、剛接合、モーメント抵抗接合、合わせ梁工法、鋼板挿入ドリフトピン工法、鉄筋挿入接着構法、グルードインロッド(GIR)、ラグスクリューボルト(LSB)、クロスラミナパネル(CLP)、幅はぎ板、マッシブホルツ、直交集成板、耐火性能、被覆型(メンブレン型)、鉄骨内蔵型、燃え止まり型、木質混構造、石膏ボード被覆、1時間耐火、木造軸組構法(在来工法)、金物工法、直交集成板(CLT:Cross Laminated Timber)

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(採用プラットフォーム「SCOPE」より)
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